ロレックス ヨットマスターもストレスを感じさせない要因
2002年半ばにＮ初となるカメラ内臓型機種を発売し、前年の5位から3位に浮上した。
Ｔもカメラ内蔵型を投入。
販売台数の前年比伸び率は73・2％と、Ｓの74・9％に次いで高かった。
Ｎは年後半に販圭要口数を急速に伸ばして首位を維持したものの、販売台数・シェアとも大幅に下落する苦しい展開だった。
カメラ内蔵型の需要が急速に高まるなか、他社に後れを取ったのが響いた。
2位を堅持したＰ同様で、販売台数・シェアとも下げた。
2002年は12月期が8・4半期ぶりに前年同期を上回るなど尻上がりに市場が回復傾向を強めたが、2003年は市場の横ばいを予想する見方が支配的だ。
年前半にはカメラ内蔵型に対する買い替え需要もほぼ一巡すると見られるのが主因になる。
消費者にとってはカメラ内蔵型が当たり前になりつつあり、今後は画素数が100万を超す「メガピクセル」をはじめ、カメラの高機能化が要求される場面が増えるのが確実。
ズーム機能や連写機能のほか、スタイルも販売動向を大きく左右する。
他人に見られたくない情報をガードする指紋認証機能など、他社にない機能も関心を呼びそうだ。
販売台数(2002年度､3938万9100台､前年度比3.0％減）2002年の携帯情報端末（ＰＤＡ）の国内出荷台数は、前年比13・0％減の約68万台となった。
ノート型パソコンなど類似機能を持つＩＴ（情報技術）機器に押され、個人、法人市場の双方ともに落ち込んだ。
シェアでは「Ｃ」シリーズを販売するＳが首位に躍進したほか、外資勢の事業縮小により上位5社の顔ぶれも変動した。
2001年までは比較的に好調に推移していたＰＤＡ市場だが、2002年は大きく落ち込んだ。
通信やデジタルカメラ搭載など高機能になっているものの、スケジュールやアドレス管理だけに脚光が浴びている。
またノート型パソコンやカメラ付き携帯電話と明確な差別化が図れず、伸び悩んだ。
市場全体の約75％を占める個人需要は01年と比べ約25・2％と大幅減となった。
一方、メーカー各柾が期待を寄せる法人向けも企業のＩＴ拠軽負抑制を受け、同比4・9％減と厳しい状況は変わらない。
シェアではＳが21・8％と一別年比5・5ポイント伸ばしてトップ。
「Ｃ」はＯＳ（基本ソフト）に「パーム」を採用しており、従来は専用ペンを使った独目の文字入手法を採用していた。
2002年にキーボード搭載機を売り出し、ＰＤＡの操作に不慣れな新規購入者の需要獲得に成功した。
ただ、出荷台数では約15万台と微増にとどまっており、Ｓのシェア上昇には敵失も奏功した。
Ｓはシェア20・3％と01年と比べ7・5ポイント減。
Ｓは長寿ブランドである「ザウルス」に専用ＯＳを使っていたが、02年半ばにＬｉｎｕＸ（リナックス）に一新した。
旧型機の出荷を意識的に絞った結果、これまでの固定購買層を取り損ねた。
01年に3位だった米パーム耐端末は、国内事坐お縮小により02年にはトップ５圏外となった。
Ｔがシェア10・3％を獲得して5位に入ったほか、01年に5位だったカシオ計萱認機もシェアを7・2ポイント増の16・8％と3位に上昇した。
プロバイダー（ネット接続業者）の契約会員数は依然として伸びているものの、2002年度の伸び率は15・8％と前期比7・2ポイント減少した。
市場が飽和状態に近付く中、名帰社の顧客擢一得戦略は従来のダイャルァップ接続からブロードバンド（高速大容量）通信サービスへの移行を考える利用者をいかに取り込むかに移っている。
総務省によると、ＡＤＳＬ（非対称デジタル加入者線）などブロードバンド通信サービスの利用者薮は2001年の386万件から2002年度末に940万件に急増。
一方で従来のダイャルアップ接続の利用者は2002年10月末をピークに減少に転じた。
客挿社がブロードバンドへの移行需要の取り込みを必死で進める中、ＡＤＳＬ会員を急速に伸ばしたのがＳグループのＢだ。
街頭でＡＤＳＬモデムを無料配布するローラー作戦を展開。
会員数は2001年度末の49万人から1年間で236万人と大幅に伸びた。
ダイャルアップも含めた総会員数のシェア順位で、枠蝶外から一気に5位に浮上した。
ＮとＮの上位2社はＢにブロードバンドへの移行需要を奪われた、Ｎが1.7ポイント、ＮＥＣが1.4ポイントのシェアを落とした。
両社は「収益を度外視した無理な拡販はしない」（ＮのＫ社長）とソフトバンクＢとは一線を画す。
3位のＮ（Ｎ）はテレビＣＭなどにより、かろうじて前年水準を維持した。
上位名持社はＩＰ（インターネット・プロトコル）電話の相互無料通話サービスなどでＳグループへの対抗色を強めている。
一方のＳグループはオンラインゲームや放送コンテンッ（情報の中身）の配信など、全会員がブロードバンド利用者という強みを生かした施策を相次ぎ打ち出し、勢いを維持すえ備えだ。
契約会員数(2002年度､3900万人､前年度比15.8％増）マルチメディア総合研究所の調査によると、2001年度のＤＳＬ（デジタル加入者線）契約件数は前年度比約3倍の702万3000件だった。
各社が無料キャンペーンや値下げを展開した結果、毎月40万件近い増加ペースを維持した。
ＤＳＬはブロードバンド（高速大容量）通信サービスの主役として定着したが、事業者問では依然として激しいシェア争いが続いている。
2002年秋、街頭でＤＳＬモデムを無料配巾するキャンペーンを開始。
一時は3月純増シェアで6割近くを占める勢いで会員を集めた。
南系計シェアでは前年度比12・9ポイント増の33・6％に達し、Ｎ東日本を抜いて首位に躍り出た。
Ｎ東日本も20021年2月、無料キャンペーンで追随したものの、3月末のシェアは前年度に比べ1.2ポイント少ない20・4％となった。
Ｎ西日本も合わせた全国ベースのシェアでも36・5％と、Ｂに追い上げられている。
ＳとＮの価格のあおりを受けたのが、資本力に乏しい新小企業。
Ｅは2002年6月にＮのＤＳＬ事業を買収しシェアを3・2ポイント伸ばしたが、買収前の合計シェア（一7・9％）に比べると4・4ポイント落とした計算だ。
Ａも3・4ポイント下落した。
激しい価格競争は一方で、冬伺社の収益性を圧迫している。
Ｓの2003年21月期の連結決算は約1000億円の最終赤字。
その大部分がブロードバンド事坐旋よるものだ。
安定したサービスを提供する上で、収益性をどのようにするかが課題になりそうだ。
今後注目されるのが光ファイバーへの移行だ。
現在、ブロードバンド利用者に占めるＤＳＬの比率は7割超。
今後、ＤＳＬ利用者がさらに高速なサービスを求め光ファイバーに移行するケースが増えるとみられる。
2003年に入り、光ファイバーを使ったブロードバンド（高速大容量）通信サービスの利用者の増加傾向が顕著になってきた。
ブロードバンドのとぎれながらも、価格の高さと導入の手間などがネックとなり伸び悩んでいた。
しかしＡＤＳＬ（非対称デジタル加入者線）の爆発的な普及を背景に「さらに高速にしたことの利用者が増加、光ファイバーに切旦管えるケースが多い。
ＦＴＴＨ（ファイバー・トゥ・ザ・ホーム）とも呼ばれる。
2003年21月末の利用件数は30万5000件と、前年同期比2・6倍に増えた。
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